風俗店の雑費について解説

風俗店の雑費とは?

風俗店では「雑費」という給料の中から差し引かれるお金があります。店舗を運営するために必要な経費という名目となっており、多くの風俗店に存在しています。お店によっては雑費ではなく、「厚生費」「在籍料」など違った名前で呼ばれることもあるので、頭に入れておきましょう。

何が雑費に含まれるのか?

接客のときに使うローションやタオル

ローション・タオルのような男性客への接客・サービスのときに必要な道具も雑費となります。これらはお店にあるものを借りて接客・サービスに使うため、その分の料金を給料から差し引くというシステムになっています。また本番プレイを行うソープ・ゴムを着けてフェラを行えるヘルス系風俗店では、そのときに使うコンドームが雑費に含まれることも多いです。

女性が着るドレスやコスプレ衣装

男性客の前に行くときに着るドレスなどの衣装、オプションで利用されるコスプレも雑費に含まれます。衣装もローション・タオルなどと同様にお店から借りて利用するというものとなります。女性が使用したドレスやコスプレ衣装はクリーニングに出しますが、このときの費用も雑費として引かれることがあります。

接客をする部屋のレンタル代

箱ヘル・ソープのような店舗型の風俗店では、男性客に接客をするときに使うお部屋を無料で使うことができず、使用するための料金が雑費として引かれることが多いです。店舗型のお店では女性を個人事業主と考えるところが多く、部屋を貸しているという認識となっているため、部屋を使用するための料金が雑費に含まれてしまいます。

移動のときに使う車のガソリン代

派遣型のデリヘルでは、移動にかかる距離分のガソリン代・ドライバーの人件費も雑費に含むお店が多いです。特に事務所から離れた場所にある自宅やホテルで接客を行うことの多い郊外の都市のデリヘル店ではその傾向が強くなります。事務所近くにあるホテルで接客することの多い繁華街のデリヘル店は、女性が徒歩で移動することが多く、移動に関する雑費が発生するケースはほとんどありません。

これだけ引かれる!風俗の雑費

雑費の詳細はお店によって異なりますが、1回の接客で獲得できる金額の5~10パーセント・500~1,000円程度、1日につき1,000~2,000円前後というお店が多いです。60分20,000円でバック率が60パーセントのお店であれば1日5回接客ができれば60,000円ですが、雑費が1回の接客につき10パーセントのところでは54,000円となり、雑費だけで6,000円マイナスになります。このように1日に獲得できる給与額にも絡んでくるので、風俗店で働くときは雑費も頭に入れておきましょう

業種ごとにかかる雑費を比較

店舗型ヘルス

店舗型のヘルス店の雑費はタオル・ローションなどの道具代から、水道・光熱費・部屋のレンタル料など多岐に渡ります。雑費は1回の接客で〇パーセントではなく、1日に1,000~2,000円など金額が固定されているところが多いです。また接客機会に恵まれない日は、雑費が免除になるお店が多いです。

ソープ

ソープも店舗型の箱ヘルと同じように、タオル・ローション・水道・光熱費・部屋のレンタル料など様々な雑費があります。金額も同様に1日の給料の中から10パーセント程度など固定されていることが多いです。またソープでは昔からの習慣という「税金」、お店のスタッフに支給する「月ボーナス」などの費用があり、こちらも雑費に含まれています。

メンズエステ

マッサージなどの施術が中心になるメンズエステでは、施術のときに使うタオル・オイルなどが雑費として引かれます。施術着・コスプレなどの衣装代、これらのクリーニング代も雑費に含まれます。店舗型ヘルスと同じように、接客機会がほとんどない日は雑費が免除になるお店が多いです。

雑費のない風俗店とは?

東京では雑費のないお店が6割程度!

求人を募集する風俗店の中には、女性がその日に働いた分の給料がそのまま手に入るよう、雑費のない風俗店も増えてきています。東京では約830件の求人の中で雑費なしのお店は480件前後と、全体の6割程度となっており、半分以上は雑費のない風俗店です。オナクラ・ピンサロのようにサービス時間が短い、ローションやタオルなど利用する道具が少ない業種では特に雑費のないお店が多いです。

雑費があるお店でも稼げる!

雑費がない風俗店は、その分だけバック率を低く設定するところが多いです。60分20,000円で比較してみると、バック率50パーセントで雑費なしのお店では10,000円、バック率60パーセントで1回の接客で雑費が1,000円取られる場合は11,000円となっています。このように雑費がある風俗店だからといって、収入面で大きなマイナスになる訳ではありません。だからこそ雑費の有り・無しだけで判断するのではなく、給料や雑費の詳細を確認した上で働くお店を決めることが大切です。